フラップレスインプラント治療と医療費控除制度について

監修医より

インプラント手術は医療費控除の対象になる

「インプラント手術は自由診療で高額な費用が必要となる」多くの方が、このような理解をしていると思います。

しかし、医療費控除や高額療養費制度の対象となっていることを知らない人も多いです。もちろん条件があるため、本ページにて説明をしていきます。

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医療費控除とは

医療費控除は、1年の間に使用した医療費の合計が10万円を超えると控除が受けられる制度となっています。大病を患ったり、大きな事故で治療費が多額になってしまったりしたとき、その治療費を控除してくれる制度ということです。

また、総所得が200万円以下の場合は、10万円ではなく総所得の5%を差し引いた額が控除対象となります。

2つほど注意点があります。1つは、医療費控除の対象となる医療費は、支払った医療費すべてが対象となるわけではないことです。保険金など補填された額を差し引き、さらにそこから10万円を引いた額が対象の金額となります。

もう1つは、上限が200万円に設定されていることです。これを超えた金額は控除されません。

計算式は、

年間で支払った医療費−保険金などの補填金額−10万円（or 所得金額の5%）=医療費控除額（上限200万円）

となります。[注1]

医療費控除を受けるためには、確定申告を行わなければなりません。そのとき、医療費控除の明細書や医療費通知、医療費の領収書などが必要です。簡単にいうと、発生した医療費が証明できる正式な明細書を用意しましょう。

[注1]国税庁：医療費を支払ったとき

高額療養費制度とは

医療費控除は年間の医療費に対して控除をしてくれる制度ですが、高額療養費制度は1ヶ月に支払った医療費が一定金額を超えたときに、その分を支給してくれる制度になります。費用が家計を必要以上に圧迫しないようにするための救済制度となっています。

気になる一定金額は、状況によってまちまちです。月収や年齢によって変わり、さらに支給される限度額も変わってきます。

たとえば、40歳で月額25万円の医療費を支払った場合、約16万円を超える程度が支給されます。保険が適用されるパターンであれば、高額療養費制度の対象となることも合わせて覚えておきましょう。

また、70歳未満と70歳以上75歳未満で計算式が変わってきます。上記の例で、70歳以上75歳未満で計算をすると、支給額は19万円を超える程度になります。2割～3割ぐらいが自己負担額になると覚えておくと目安になると思います。

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監修者紹介

滝澤 聡明医療法人社団明敬会 理事長

滝澤理事長の運営するクリニックでは、全国のクリニックでも数少ない「全症例の9割近くをフラップレス手術で行っている」クリニックです。

患者さんのためになる施術・カウンセリングを心がけており、フラップレス手術を推進するのもその思いがあってこそ。

「医療は絶えず変化するもの。だから自分の医院の診療もその変化に必ずついていく」という考えのもと、新しい技術を積極的に取り入れています。

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運営者情報

ヘルスケア編集部Zenken株式会社

歯を失った場合の治療として、主流になりつつあるインプラント治療。しかしフラップレス手術は、ネット上はおろか書籍でもまだまだ情報が少ない治療方法です。

「メスを使わないインプラント」は、我々患者にとってメリットが大きいはず。そこで当編集部は、フラップレス手術を前面に押し出している医療法人社団明敬会に取材を申し込みました。

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